表土の再利用から長期の植物群集を調べる段階へ
表土ブロック移植は、植物や根、土の中の種などを含む地表近くの土を、塊のまま移す方法だ。土木研究所の2020年の技術紹介にも、すき取り物と表土ブロックを道路斜面の緑化材料に再利用する技術が登場する。今回の新しさは工法そのものの発明ではなく、施工後10年間に植物の集まりがどう変わったかを追った点にある。短期に地面が緑になったことと、地域本来の植生が続くことを分けて評価する研究だ。
7メートル四方の試験区をそれぞれ4区比較
大学の詳しい資料によると、対象は一般国道40号の音威子府バイパス建設に伴う、中川研究林内の盛土斜面だった。塊のまま移す区と、表土を崩して敷き戻す区を、それぞれ7メートル四方で4区ずつ設け、2014～2023年に調査した。植物が覆う割合である被度、種数、森林性植物の割合、移植元との種構成の近さなどを比べている。単に植物の量が増えたかだけを見る設計ではない。
外来植物の少なさと元の種構成は別の結果
表土ブロック区では当初、外来植物が覆う割合が低かったが、崩して戻した区でもその割合は次第に減り、10年後には同程度になった。両方で植生が発達する一方、どの種類が集まるかには差があり、ブロック区で移植元に近い構成が維持されたという。したがって、外来植物を長期に一層少なくできたと要約するのは不正確になる。結果を評価するときは、緑化の量と植物の顔ぶれを区別する必要がある。
地下の回復や場所による違いは次の検証点
研究側は、地域本来の植物群集を戻したい場所で有効な選択肢になると期待する。一方、詳しい資料は、異なる安定した群集状態が存在することまで今回の研究で実証したわけではないと明記する。土壌動物や微生物を含む地下の回復も今後の評価対象だ。編集上は、地上の植物で見えた効果を生態系全体や全国の施工条件へ広げず、長期観測の継続と別の条件での検証を待つことが重要と考える。