小幅な減少は確定値ではなく、増加の可能性も残る
国際研究プロジェクトGCPの年次評価は、2026年の化石燃料などに由来するCO₂排出を0.4％減と予測した。対象にはセメント製造も含まれる。推定幅は1.5％減から0.6％増まであり、減少が確定したわけではない。原資料は11月10日からESSDで公開討論・査読中となっている。前年までの推計と、年途中の情報から見積もった今年の値を区別して読む必要がある。
土地利用を合わせると総排出は増える見通し
専門媒体Carbon Briefの解説では、化石燃料などの予測はCO₂換算で382億トン。一方、森林劣化や泥炭火災など土地利用の変化に伴う排出も加えると、総量は433億トンで前年をわずかに上回る見通しだ。土地利用由来の増加は、エルニーニョに伴う東南アジアの乾燥などと関連付けられている。石油消費が減ることと、地球全体で排出が減ることは同じではない。
再生可能エネルギーの効果と一時的な要因を分ける
同時公表のNature Climate Change論文は、太陽光・風力発電や電気自動車の拡大が排出増を抑えている一方、今回の減少にはイラン紛争後の石油価格上昇や供給制約への短期的な反応が大きいと分析する。論文は、クリーン技術がなかった場合を仮定する計算法には限界があり、短期間の変化だけで因果関係を証明するものではないとも説明している。持続的な減少の確認には、その後の推移が必要だ。
排出が減っても、大気中の濃度は直ちには下がらない
原資料は2026年の大気中CO₂濃度を427.7ppmと見込む。ppmは百万分の一を表す単位だ。一年間に排出する量と、これまでに大気へ蓄積した濃度は異なるため、排出量の小幅減少と濃度上昇は両立する。研究は陸と海の吸収量にも推計上の差が残ると記している。今後は年次データの改訂、土地利用由来の不確実性、今年の実績が予測からどう変わるかを確認したい。